ヘルニアセンター(予約制)業務実績・研究実績

※各年度ごとの業務実績をご覧になる方は、ご希望の年度をクリックして下さい。

2016年度  2015年度 

スタッフ紹介(2016.3現在)

院 長:中嶋 昭
外科部長・地域包括ケア病棟長:佐藤 康
外科部長:川村 徹
外科医長:野谷 啓之
医  員:藤原 直人、浅野 大輔
院外共同研究者:小郷 泰一、浅野 大輔、星野 明弘、東海林 裕(東京医科歯科大学 外科)

活動状況

  1. ヘルニアの画像診断
    当センターの特徴であるヘルニアの客観的画像診断法による術前診断については、標準術式を腹腔鏡手術と変更することによって、ルーチン検査をヘルニオグラフィーから非侵襲的なCTないしはエコーで行うこととした。ヘルニオグラフィーは診断困難例、潜在例、再発例などに限定し、その実施頻度は数例/年となった。若干の診断精度は落ちるものの、検査に関する合併症発生は抑えられるため、時代の要請に沿うものととらえている。なおCT検査においては腹臥位での撮影を検討し始めている。
  2. 治療法の展開
    2009年以来腹腔鏡下修復術(TAPP法)を標準術式として導入し、アプローチ、術式の安定化を図った。従来、当ヘルニアセンターでは年齢、性、ヘルニア分類などを考慮した術式選択(テーラーメイド治療)を行ってきた。TAPPを標準術式とした現状でも若年者とくに若年女性のヘルニアに関しては全例を非メッシュ法の適応とし、良好な成績を上げている。また、若年~中年女性のNuck管嚢腫についてもTAPPによる治療を確立しつつあり、子宮内膜症との関連についても研究を進めている。 腹腔鏡下手術の非適応は前立腺や膀胱癌術後、全身麻酔不可症例などとされてきたが、当センターでは前立腺・膀胱手術症例についてはTAPPでの可能性を求め研究し、ほぼ可能であるとの実績を上げつつある。今後はこれらの症例のフォローアップ成績によって展開を図っていく。 TAPP法の術式は当センターで考案したピオクタニンオリエンテッド法などの工夫によって安定し、かつ迅速な方法となった。従来の前方切開術より手術時間は短縮し、通常の症例で一側30分となり、とくに両側例では従来法と比較し約1/3となった。術後状態も良好となった。本法は治療困難例とされる巨大ヘルニアやDe Novo型のヘルニアにおいても非常に有用であり、学会発表を継続して行っている。 合併症に関してはオープン法の欠点である術後慢性疼痛はほぼゼロとなった。その他合併症としての術後漿液腫については術中ヘルニア能の処理によってその発生頻度を抑えつつある。

今後の目標

  1. 腹腔鏡下手術の展開と工夫
  2. 治療困難例の治療法の工夫と対策
    腹腔鏡下修復術を中心とした適切な治療法を研究、開発する。
  3. 報活動の活性化
    症例数の増加につながる企画を図る。プロモーションビデオの作成
Top