消化器内科業務実績・研究業績

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2016年度  2015年度 

スタッフ紹介(2016.3現在)

部 長:三浦富宏
副部長:永嶋裕司
医 員:岡本陽祐、中込英里子
非常勤:鴫山文子、山本信彦、小野真史
鴫山医師は外来を、山本、小野医師は内視鏡検査を担当していただいている

活動状況

消化器内科の診療領域には多岐にわたる。消化管疾患としては食道、胃、大腸疾患が大部分であるが、これらは多くは内視鏡を用いた診断、治療を主に行っている。胃癌については胃潰瘍にも関連するヘリコバクターピロリ菌感染の治療の周知により今後は減少が予想されるが、除菌治療終了後の内視鏡による定期的な経過観察は必須であり、病変の早期の拾い上げを今後も心掛けていく。また早期胃癌の一部は内視鏡治療の適応であり、今後は症例が増加するものと思われる。大腸癌については食生活の変化、生活習慣病との関連、人口の高齢化によりますます増加の傾向にあり、便潜血陽性による内視鏡スクリーニングを積極的に行っていく方針である。
炎症性腸疾患(クローン病、潰瘍性大腸炎)については血球成分除去療法、生物学的免抑制剤等を導入した治療を行っており、徐々に症例数は増加している。その他、緊急内視鏡検査に準じる潰瘍病変等に対する止血処置、食道静脈瘤に対する内視鏡的静脈瘤結紮術、誤嚥に伴う異物除去、S状結腸軸捻転解除術等の内視鏡治療を行っている。また患者の高齢化に伴いPEG造設が増加の傾向にある。肝疾患についてはB,C型慢性肝炎については核酸アナログ製剤、IFNによる治療を導入している。また新ガイドラインよりC型慢性肝炎IFN不耐応症例に対するIFNフリー2剤療法が適応になり、主に合併症の多い高齢者に対する新たな治療戦略として期待される。
胆道・膵疾患に対する内視鏡治療は特に超高齢者の割合が増加しており、結石症例については可能な限り1回の治療で完遂させステント留置を避ける方針としている。悪性胆管狭窄症例では極力経皮的ドレナージを避け経十二指腸的にドレナージを挿入して減黄を図り、患者のQOLの維持に努めている。

今後の目標

救急患者数の増加に伴い、止血治療等の治療内視鏡の増加が見込まれる。
また当院の患者の年齢構成の特徴からより高齢者の検査件数の増加が見込まれ、安全で合併症のない内視鏡検査を心掛ける。

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